社員分類制度設計/人事考課制度設計/賃金制度設計/その他人事諸制度設計/研修・講演講師
成果主義を実現する人事考課
成果主義を実現する人事考課 成果主義を実現する人事考課/お問合せ
  MCO マネジメント・コンサルタント・オフィス  
TOPコンサルティング各種研修考課者研修企画見積書公開活動コラムリンク集サイトマップ
MCOサイト内を検索

■人事考課と人材育成をつなげるMCOの「職場マネジメント・システム」

       
2007年6月8日  

 「人事考課の評価結果を部下指導に役立たせたい」「人事考課を職場でのマネジメントに活用できないか」、企業からよく相談される人事考課と人材育成に関する要望である。
 一方、管理者は自身の役割として部下育成に強い関心をもっていることが、先日発表された日本経営協会の「第2回日本の中間管理職意識調査」で伺い知れる。
 調査結果をみると、管理職に求められる役割のトップに『部下・後輩の育成』があがり、2位の『部門目標の達成』を大きく引き離したという。また、管理職として日頃心がけていることに『部下の能力向上』が首位となり、人材育成を重視しているようだ。
 部下育成を職場に定着させるには、人事考課の有効なフィードバックと具体的な育成方法を管理者が身につけることであるが、部下との面接のやり方や仕事の配分といったマネジメントの第一段階で悩んでいることもまた、現場管理者の現実である。

 MCO方式の人事考課の設計手順は、「職場の仕事」の洗い出し、各社員に期待し求める「基本職務(仕事)」の明確化、職務に密着した執務基準(仕事のポイント=着眼点)の把握、そして評価基準の作成となる。これらをもとにして職種ごとに「セルフ・チェックリスト」を作成し、社員一人ひとりに日常の仕事ぶりを自己評価させる。“何ができなければならないか(必要な技術や能力)”“何を知らなければならないか(必要な業務知識)”“どう行動しなければならないか(求められる態度)”を考えチェックした結果を、自身の自己啓発目標として立てる。さらに上司評価を合わせて面接時に話し合い、自己啓発目標と管理者が行う部下指導とをかみ合わせる。
 「セルフ・チェックリスト」は、人事考課の職場活用のために開発した『職場マネジメント・システム』の中に収められている。このシステムは、一口でいえば仕事を通じて部下の能力を開発し、意欲づけ、職場目標の達成をはかることを目的としている。人事考課という制度に魂を入れようというのが、『職場マネジメント・システム』である。自己評価(セルフ・チェックリスト)と面接制度を取り入れ、目標管理(自己啓発目標)との結びつきをはかることで、評価の面では公正な評価を実現し、職場マネジメントの面に人事考課を活用させようという狙いである。
 人事考課については、コラム−06年11月「仕事ができる社員」づくりに人事考課を活用させる、07年2月もしも透明性高い人事考課だったら…企業不祥事の報を目にして−、でも触れているのでそちらも参考に。

 人事考課で部下の成果・能力について、評価がBだCだとつけることだけが任務と考えている管理者はまだまだ多い。現場管理者にとって大切なのは、評価の標語にあらず、分析評価の項目、何ができて何ができなかったのかという、仕事の面の評価である。部下の能力をつかまずして、適正な仕事の配分はできないからである。
 管理者に管理者としての仕事をしてもらうには、それなりの教育と有効に機能するマネジメントツールも必要であろう。素手で、マネジメントの何たるかも知らずに管理者の役割を果たせといっても・・・・。何より、上記のような狭い視野で人事考課を捉えている管理者には、部下育成の重要性を理解させなくてはならない。しかし、もっと怖いのは管理者各自が勝手な手法で職場マネジメントを実践することである。それは組織が向かおうとしているのと同じ方向を目指しているか。やり方・方法は効果的か、部下の支持が得られるのか、等々を慮ると管理者に任せきりでよいのかの疑問は生じる。
 システムとして実践させよう、というのが先に触れた『職場マネジメント・システム』である。
 管理者が行うべき、目標設定、日常の指導育成、セルフチェック(上司評価)、評価育成面接のそれぞれの場面でリーダーシップを発揮し、オープンな対話―双方向のコミュニケーション―が効果的に行えるように、という狙いである。
社員にとっても担当職務がハッキリ示されることは、自己が何をすべきか認識できる。その上に立って、何が十分できている仕事か、もっと能力のレベルアップを必要としている仕事なのかを掴むことができる。

 新年度から二ヶ月が過ぎ、新入社員も職場の空気に慣れてきたことだろう。顧客との受け答えも板につき始めたか。これからが管理者のマネジメント力の発揮だ。リーダーとしての腕の見せ所だ。頼りがいのある管理者と若い社員に映るよう、職場メンバーをしっかり束ねていただきたい。

ページトップへ
MCO 有限会社マネジメント・コンサルタント・オフィス
〒232-0036 横浜市南区山谷72-1-710 Tel:045-334-7680(代表) Fax:045-334-7681