日本の企業を元気にする原動力とは？
明日の企業人事の指針：ＭＣＯ提案レポート |
|
|
| MCOの「複線型人事」と「業績連動型賞与」をQ&Aで分かり易く説明しています。 |
| 会員登録の方には、Q&A解説のサイトアドレスをメールで自動返信致します。 |
| 『長期低迷が続く日本の企業、突破口はどこか？人事を見直し、抜本的な改革の糸口を探る！』 |
|
深刻化するデフレに喘ぐ国内産業、急激な円高で輸出産業の業績悪化が続く日本経済。かつて世界が羨んだ日本のビジネスモデルが機能不全に陥り、"人間尊重"と"和の精神"で語られた日本的経営はもはや死語になりつつあります。焦燥感に駆られた経営者は予算統制と原価管理に過度にすがり、社員への管理の締めつけが年々厳しくなっています。
だが、そんな中にあって「日本型人事革命」が起き始めています。効率経営の考え方に立ってシェア争いに奔走していた時代の一元的な人事管理は最早、通用しません。
今、企業に求められるのは、独自のコンセプトで市場を切り拓く創造力であり、働く社員に夢を与える明確な経営ビジョンを基盤とした人事のあり方です。それは多様な選択肢と柔軟な人材活用を可能にする「複線型人事」であり、経営参加の賃金プランでもある「業績連動型賞与」の導入を意味します。
そうした日本型人事革命のテーマをＭＣＯ提案レポートとしてまとめてみた。。
|
|
| |
|
 |
 |
 |
MCOは人材を育成し、職場を活性化させる経営人事コンサルティング会社です。
組織と個人の強みを伸ばして、組織力の向上と人材を育成して、強い会社作りを力強くサポートします。 |
|
|
|
| 社員のやる気を引出し、 |
| 活き活きした職場づくりを応援します。 |
|
|
|
|
|
|
バブル経済が崩壊して２０年、時代は加速度的に急変しています。「解体の時代」と言われるほど、既存のビジネス・モデルや日本型経営システム、すなわち年功序列制や企業内組合や終身雇用制のすべてがこわれはじめました。その上に、人員の削減、非正規社員の増加、外国留学生の採用と、次々に新しい人事施策が打ち出されています。どうやら職場は大変革の時代を迎えているようです。
そこでＭＣＯは創業２０年の節目にあたり、昨年から「現場力を向上する９プロセス・マネジメント」をＨＰで公開し、訪問者から高い関心をいただいています。引き続き今回「職場活性化無料相談」を実施することになりましたのでご案内申し上げます。
|
|
| |
|
 |
|
顧客も顧客の支持を得るための仕組みも、全て人の活動が生みだすものです。職場の上司やリーダーは部下やメンバーを教え育てる任務がありますが、ものを教えると、教える人もともに成長できます。これを「相互啓発」といいます。相互啓発の職場風土が生まれると、職場は明るくなり、活性化していきます。 |
|
|
|
| |
 |
|
激しい地殻変動が進む今日、短期的な成果だけを追い求めていれば、いずれ企業は衰亡の運命をたどる。自社の人的資源を最大限、有効に活用し新しい市場機会を創造する。そのための“自己革新”が成果主義の真のねらいです。いつの時代も“人が企業の寿命を決める”のです。 |
|
|
|
|
 |
|
企業が求める人材群および職群を設定し、社員一人ひとりの意思と適性と能力で自己の進路を選択する、育成と活用のための複線型のキャリア形成プログラム（複線型昇進制度） |
|
|
|
|
|
 |
|
成果主義人事での“成果とは”「職種別等級別基本職務（期待し求める仕事）」と「執務行動基準（期待する仕事のやり方）」をベースにして、業績考課基準、執務態度考課基準、能力考課基準の3つの形で示されことになります。 |
|
|
|
|
 |
|
成果とは仕事です。人が成長するのも仕事を通してです。仕事が人材を育成します。したがって、成果のあり方を問うことは、人材をどのように育成するのかを問うことと同じです。 |
|
|
|
|
 |
|
経営戦略は、成果をあげるための道具です。目標はそのために何を意思決定し、どのように行動しなければならないのかを導いてくれるガイドラインです。戦略を実行して初めて成果が現れてきます。 |
|
|
|
|
 |
|
公正な人事考課を行なうためには、その前提として“よい管理行動”が行なわれていなければなりません。部下の強みを活かす仕事の割当、目標が達成できる部下支援が公正な人事考課を実現し、仕事の改善や部下育成に結びついてくるのです。 |
|
|
|
|
 |
|
成果主義賃金の目的は、人件費の削減・抑制ではなく、従業員の意欲を高揚し生産性を向上することにあります。したがって、いくら配分するかより分配資源をいかに作るかが重視されます。挑戦すれば高い収入が得られるロマンにあふれた賃金制度であることが成功の条件となります。 |
|
|
|
|
 |
|
組織自体が成果を生み出すのではありません。成果を生み出すのは、あくまでも一人ひとりの人間です。個人のやる気を引き出し、それぞれの強みを発揮しなければ求める成果は期待できません。 |
|
|
|
|
|
